NewJeansが7日、ADOR側がメンバーたちを相手取り起こした企画会社地位保全および広告契約締結など禁止仮処分の審問に臨んだ。
5人のメンバーたちは、この日午前10時30分からおよそ2時間にわたり行われたソウル中央地方裁判所の審理による尋問に出席。そしてADOR側からはキムジュヨン代表取締役が出席した。
メンバーたちは昨年11月にADORとの専属契約解除を宣言した後、グループ名をNJZに変更して芸能活動を再始動。これを受け、ADOR側が今年1月、NJZの活動を禁止するよう仮処分を申し立てている状況である。
ADOR側によると「NewJeansというグループには約210億ウォン（約21億4000万円）投資し、メンバーたちが練習生だったころから成功のため、昼夜を問わず努力してきた」「専属契約の重要な義務は芸能活動機会を提供し収益を精算する義務だ。ADORはこれをうまく履行しており、NewJeansは世界的なスターになった。そして1人当たりそれぞれ50億ウォン（約5億1000万円）の精算金も支給した」と説明。
これにより専属契約を解除する理由がないと主張し、メンバーが提起したいじめや振り付けの盗作問題についても「すべて根拠のない漠然とした憶測に過ぎない」と話し専属契約解除は正当ではないと話した。
代理人団の弁論を終えた後、キムジュヨン代表取締役は「今回仮処分を申し立てた理由はただ一つ。NewJeansのメンバーたちとともに歩みたいからです。私たちが持っているあらゆる力を用い、真心を尽くしてNewJeansのメンバーたちを支援するつもりでいます」と話し、今後もADOR所属アーティストとして支援していきたいと要望を伝えた。
